業務用の生ラーメン(生中華麺)・生そば、生麺の製麺会社、丸正出口製麺。オリジナル麺やサンプル麺はお気軽にご相談ください。

会社概要

ご挨拶

弊社は、昭和21年4月創業以来「品質風味共に最高」を掲げ、会社の理念として製造開発に取り組んでまいりました。 函館塩ラーメン専用の生麺をはじまりとして、業務店用玉子麺、屋台用中華麺、ホテル用中華麺、餃子皮、焼売皮と数十種類にも及び、製造の幅が広がりました。 品質の向上と安定という難題もありましたが、今日、当社が掲げる柱「生麺・餃子皮」が業界内外から広く信頼を頂く存在となりました。

「売り方よし・買い方よし・世間よし」をモットーとし量から質、質から味へと変遷を重ねた今日までの経験をもとに、今後もグローバルな視野と世界市場のニーズに基づいた新たなる展開、研究開発により、豊かな食生活づくりに一層貢献し、業界のお役に立ちたいと考えております。

今後とも、皆さまにご厚誼・ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

代表取締役 干場庸稔

丸正出口製麺のこだわり

「品質風味共に最高の麺作り」とは「麺の旨味」を追い求め続けることにほかなりません。 そして、この「旨味」には、数値化された尺度、「ものさし」は存在せず、まさに職人の五感だけが便りの、実に興味深い世界でもあります。 従って、素材選びの段階から、各工程それぞれにおいて、あくなき探究心が求められると共に、長年にわたる経験から割り出された最適なタイミングなど、職人技の冴えが物を言います。 もちろん、丸正出口製麺ならではの優れた製麺環境(北海道の水・空気・気候など)も、美味しい麺づくりに不可欠な「重要素材」として最大限に活用されています。 このような、多くの要素がハーモニーとなり「麺の旨味」を醸し出してくれるのです。

経営理念

『Win-Winの関係』という言葉をよく耳にしますが、我が国では古くから近江商人の経営理念として『三方よし』と言う言葉が使われています。 これは現在でいうCSR(Corporate Social Responsibility:企業の社会責任)の源となる言葉で、商取引において売り手と買い手だけでなく、その取引が『社会全体の幸福につながるものでなければならない』という意味で、単純に売り手と買い手の双方だけが利益を享受する関係だけでなく、 『売り手よし』、『買い手よし』、『世間よし』の『三方よし』の経営理念に由来します。 丸正出口製麺株式会社は、この『三方よし』『品質風味共に最高』精神で、その理念を具体的な行動へと取組、当社の事業を実施していきます。

行動規範

1. 自分本位ではなく、相手の立場を考えて行動します。 相手とは、経営者は従業員であり、従業員はお客様です。

2. 物事は否定的な考えではなく、前向きに捉えます。 できないと言うのではなく、どうしたらできるかです。

3. 挨拶は人としての基本です。 明るい会社づくりは「おはよう」から始まります。

4. 人財としての成長は、相手の成長を実現させる事です。 相手の成長が、自らの成長です。

会社概要

会社名 丸正出口製麺株式会社
創立 昭和21年4月
代表 干場庸稔
所在地 〒040-0035
北海道函館市松風町16番6号
TEL / FAX TEL:0138-22-0392
FAX:0138-23-0868
従業員数 5名(正社員)
資本金 1000万円
業務内容 生麺類、餃子焼売皮製造販売、業務用PBスープ各種

沿革

昭和21年4月 函館市新川町にて出口末治(他2名)が「さんわ製麺所」を営む
昭和24年4月 会社組織に改組して函館市音羽町(現若松町)に「丸正 出口製麺工場」を開業、代表社員に出口末治が就任
昭和31年4月 函館市松風町16-6に新工場を起工 営業部、総務・経理部を同工場内に移転、その後2度工場を増築
昭和44年4月 資本金1000万円を増資し、「丸正 出口製麺株式会社」に改組、代表取締役に出口末治が就任
平成7年6月 代表取締役に干場正光、取締役会長に出口末治が就任
平成14年5月 函館塩ラーメンサミット参加
平成19年2月 製造ライン増設
平成20年10月 函館南京そば復刻プロジェクト参加
函館南京そばの会事務局
平成21年3月 製造ライン増設
平成21年7月 経済産業省・農林水産省の地域資源活用事業の認定企業に認定される
平成22年9月 北海道物産展 IN 上海出展
平成23年1月(年3回) シンガポール高島屋 函館フェアー出展
平成23年6月 アメリカ MITSUWA(LA店. NJ店)全国うまいもの紀行
平成24年1月(年3回) シンガポール高島屋 函館フェアー出展
平成25年1月(年3回) シンガポール高島屋 函館フェアー出展
平成26年4月 「中小企業・小規模事業者ものづくり・商業・サービス革新事業」採択
平成26年6月 代表取締役に干場庸稔が就任
平成26年10月 製麺機老朽化により新製麺機導入